6月1日、大阪府の南港にある製材所へ木材の検査に行きました。
参考【木造住宅と耐震性能】
木造建築物は、大地震が起こるたびに大きな被害を受けてきた。特に、95年1月の阪神・淡路大震災では、大きな被害を受け、多くの死傷者を出す原因となった。この大惨事を見ても、木材住宅の耐震性能は、住民の安全に密接に関係しており、都市の安全性にも大きくかかわっている。
木材住宅の耐震性能を評価するには、現在の建築基準法の枠組みでは「壁量計算」「許容応力度計算」「限界耐力計算」などの計算法がある。
現在、最も普及している耐震診断法は、壁量計算に基づく耐震精密診断法である。これは、床面積に対して壁の長さがどれだけあるかをみて、耐震性能評価しようとするものである。
町家など多くの地域に存在する伝統的な「軸組構法」の木材住宅などは、柱を基本に桁・梁からなる軸組を主体とする構造になっている。しかし、耐力重視型の壁量計算法は、伝統構法の建物に適していないが、建築基準法改正によって新たに導入された「限界耐力計算法」なら、伝統構法建物の耐力設計や耐震補強設計も可能である。
00年10月の鳥取県の西部地震では、壁量の少ない伝統構法の建物が多かったにもかかわらず、阪神・淡路大震災の時と比べて対象的に古い建物の全壊した割合が高くなかった
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毎日新聞 2003.11.19 引用
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